インプラント 費用からの良いご提案
ＯＴＣ（一般用医薬品）といって医師を全く受診しなくても、入手できる薬剤がある。
しかし、医療の場合の問題点は、何が簡単な病気（受診しなくてもいい病気）で何が重篤な疾患かを見分けるのが極めて難しいことだ。
たとえば、素人には風邪のようにみえて、実は急性肝炎であったり、ひどい場合には生命に関わる急性白血病のこともある。
また、ただの頭痛と思っていても、くも膜下出血であったりする可能性も否定できない。
ここでのポイントは、同じ疾患で受診した場合に、大病院と診療所では、大病院の方が治療費が高いことが多いということだ。
それは前を読んでいただいたらわかるように、大病院ほど検査（場合によっては投薬）が多くなる傾向があるからだ。
したがって、ひとつの解決策としては、何かあったらまず診療所を受診することが医療費の節約につながるということだ。
ただ、ここで問題はすべての診療所の対応が同じではないことだ。
診療所によっては、説明が丁寧なところもあるし、そうでないところもある。
自分の専門でなければすぐに専門医を紹介してくれる医師もいればそうでない医師もいる。
日本の医療制度は、医師国家試験の合格者ならすべての医師が、ほぼ同じ均質な医療を提供できるという前提のもとにつくられている。
しかし、この診療所の例でもわかるように、もはや国家試験のみで均質な医療を担保することは不可能だ。
こんな話がある。
ときは1910年代のアメリカだ。
自動車業界のはしりは、1913年にＴ型Ｆという自動車が大量生産されるようになった頃だ。
さてＦ社のつくり出したＴ型Ｆであるが、その頃は大量生産、大量販売の時代で、規格生産、個性はなかった。
皆自動車に乗りたかった。
格好なんてどうでもよかったともいえる。
皆同じＴ型でよかった。
だからＦ社の創業者のＨは、こんなすごいことをいっている。
「誰でもほしい色の車を手に入れることができる、ただし、その色が黒であるならばの話だが」と。
Ｆの車は全部黒色だったのだ。
でもそんな時代は、長くは続かなかった。
その後にＧの時代が来る。
そこで、商品をいかに大衆に届けるか、あるいは、大衆の声がメーカーにどうやったら届くのか、というマーケティングが産声をあげた。
Ｇはその後にスポーティーイメージの車で大成功を収める。
つまり、自動車というものに対する価値観が、多様化する時代の到来である。
このように、過去のパラダイムは変化していくものだ。
もしかすると、現代は、医療におけるＴ型Ｆからの脱皮の時期かもしれない。
医師との相性診療所の医師と患者の相性も重要になる。
いままで、患者が診療所を選ぶ一番大きな理由は、家や職場に近い、というものであった。
いいかえれば、で述べた日本の医療の特徴であるフリーアクセスのメリットを生かしていなかった。
今後は、医師数の増加に伴い、診療所の数も増加していく。
そのなかで、真に患者が診療所を選ぶことができる時代になると予想される。
ただし、そのためには、患者が自ら、たくさんの正しい情報を得ることが必要だ。
外来のかかり方消費者が外来を選ぶときには、専門性を重視している人が多い。
ここでの専門性というのは、循環器科とか整形外科とかを指すと思う。
しかし、この専門性を基に選ぶという考え方には間違いがあるのではないか。
消費者が最初から専門家を指定できるかどうかということだ。
たとえば、大きな病院では、外来の看護師長が患者の訴えを聞いて患者を専門診療科目に割り振る。
つまり、「あなたは整形外科にいってください」「あなたは循環器科を受診してください」と指示する。
これはベテランの看護師長であるからこそできることだ。
実際に、これを患者が行うことは難しい。
専門性とは何かでは、医師や看護師長なら間違いはないのか。
実はそうでもない。
日本の専門医に対する考え方には間違いがある。
簡単にいえばいままでの医学はここで話題に出ているような、振り分けが得意な医師、いいかえれば広く浅く病気を診ることが得意な医師を専門家とみなしていなかった。
心臓を扱う循環器とか、胃や腸を扱う消化器といった臓器の専門家が専門医だったのだ。
そしてえてして、専門性の強い医師は、自分の得意な領域の治療を中心に行う傾向になる。
同じ腰痛でも、内科医は内臓を疑い、整形外科医は骨折を疑う。
しかし、この点は医師を責めるより患者が防衛可能だし、防衛しなければならない。
つまり、専門家の癖を知ればいい。
たとえば会社の上司を思い起こしてみよう。
仮にその人が部下を何人か持つポストの方であったとしても、どうだろうか、昔自分がやってきたこと、つまり専門的な話になると妙に、細かくつっこんできたという経験はないだろうか？人間は自分の詳しいことにつっこみたがるのだ。
医師も同じことである。
だから、対応策としては、最初に医療機関を受診する際には広く全体を見渡せる経験のある医師を選べばいいことになる。
入院機関の選び方入院する場合の消費者の行動で外来と比べて特徴的なのは、希望に専門性が減って快適さが増すということだ。
しかし、入院の方が専門性が必要なことは明らかであり、上述した点と考え合わせても消費者の考え違いがあるようだ。
また、患者は前述したカルテの開示の有無を重視している。
Ｎ新聞やＮなどで行われたアンケートをみると、医師と患者の信頼感は失われつつあり、患者側の真実を知りたいという要望はその現れとみることができる。
医師について何が知りたいのか医師についてほしい情報についての考え方も医師と患者で異なっていた。
消費者と医療機関の経営者で、大筋において必要な医師情報は似ていた。
つまり、専門科目を1位として、2位が手術経験であった。
しかし、3位以降が異なっていた。
消蜜者が研究歴を3位にしているのに対して、医師側は研究歴と年齢が3位であった。
これは現在の医学研究が基礎研究偏重なので、医師側は基礎的な研究業績と患者を診察する臨床能力が必ずしも相関関係にあるものではないことを認識しているが、患者はそれを理解していないことを示すものなのかもしれない。
あなたの支払う医療費の下げ方さて、医療費を安くするにはどうすればいいのか。
それには重複受診を避けることがまず重要なので、データを自分で確保すること。
そして、正しい情報を入手することが重要だ。
その手段として、インターネットの利用も有力な方法だ。
アメリカでは、インターネットで医療情報が大戯に出回っている。
しかし、ネットでは怪しい情報が多いため、認証機関が必要になり、実際にできている。
日本でも最近認証機関ができてきた。
また、公的機関も情報を出しているが、比較情報を出せないので情報としては限られてしまうのが欠点だ。
ただし、こういったところが出している治療のガイドラインなどは参考になる。
最も医療費を安くあげるには、まず電話で相談できる、診療所の「かかりつけ医」を持ち、何でも相談すること。
ただし、このかかりつけ医を選ぶのは極めて慎重に行うべきだ。
また、すべて「かかりつけ医」任せにするのはよくない。
特に血液などのデータは自分で管理しよう。
カルテのコピーをもらうこともいい方法だ。
ここでちょっと、どんな「かかりつけ医」を選んだらいいかを考えてみよう。
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